ストレスチェック制度について

昨今、仕事上の心労で精神疾患になる人は増加してきています。こうした状況に鑑みて、メンタルヘルスの観点から労働者のストレスチェックの実施が平成27年12月1日より義務付けられました。全ての業種の50人以上の従業員がいる事業所がその対象ですが、病院や診療所においては従業員の人数に関わらず実施することが望ましいとされています。これは看護が治療という人間の健康面に関わる重要な仕事であるため、看護師に対して健全な精神衛生が求められる反面、激務で心身ともに疲れをためやすいといった状況を慮っての措置です。

病院で実際にストレスチェック検査を行うに当たっては、医師自身が実施するケースが少なからずあります。検査によって「高いレベルで心労を抱えている」と判断された場合、医師による面談が行われることになるため、検査の実施も医師が行った方がスムーズに進められるためです。一方で、医師の業務負担を軽減するため、看護師がストレスチェック検査を行う場合もあります。その場合、産業医や産業保険活動に関わる看護師、いわゆる「産業看護師」の方が事業場の状況をより理解しているという観点から検査の実施者に任じられることが大半です。

また、所定の研修をおさめておけば実施者になることができますが、これが将来産業看護師になるに当たってのキャリアパスとして利用される場合もあります。メンタルヘルスに関わる考えやスキルを持つことは、今後看護の仕事で働く上で大きなアドバンテージになることは間違いないでしょう。

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